フリーメーソン（freemason）

ピラミッドとフリーメーソン

メーソン階級図


フリーメーソンの階級

最高指導部
３６階級
ルシファー、ロスチャイルド家
３５階級
ロイヤルファミリー １３人委員会
３４階級
ロスチャイルド擁護者 ３３人委員会
３３階級
３００人委員会

３５〜３３階級はロスチャイルド家、ロックフェラー家、メロン家、デュポン家、モルガン家、ケネディ家、オナシス家、フォード家、オッペンハイマー家、カーネギー家、ワールブルグ家、イートン家、モービル家、ハリマン家、ドレフュス家、サッスーン家より選ばれる。

３２〜３０階級
宗教・オカルト担当
全国教会評議会、サイエントロジー、アメリカ・サタニック教会、ユニティ、ＦＡＭ、ガーター聖団、ガーナリアン協会、最後の審判のプロセス教会、ウイッカ協会、ニューエイジ・ムーブメント

２９〜１９階級
政治・経済担当
国連、国際赤十字、ユニセフ、ＣＦＲ、ＴＣ、ＦＲＢ、ＥＣ、ＥＥＣ、ＥＦＴＡ、ＣＩＡ、ＦＢＩ、ＮＡＴＯ、ビルダーバーグ・クラブ、ＩＭＦ、ＲＩＩＡ、アジア太平洋エネルギー・フォーラム、世界医療公社、世界食糧公社、ＢＩＳ、ＷＭＷＦＧ、ＷＡＷＦ、共産主義インター、ナショナル、ＩＯＣ、極党右翼組織、極党左翼組織、ロンドン・ポリシー・クラブ、国際シオニスト・グループほか、国際規模のすべての銀行

１８〜１５階級
科学・社会思想担当
人工ゼロ成長会、国際人権擁護委員会、全米科学アカデミー、ノーベル財団、動物権利グループ、ローマ・クラブ、エスペラント団体ほか、国際規模のすべての団体

１４〜４階級
法律・マスコミ担当
アメリカン・ブロードキャスティング、ＣＢＳ、セントラル・ニュース、ペーパーズ、ＮＢＣ、ダウ・ジョーンズ＆カンパニー、エンサイクロペディア・ブリタニカ、ニューヨーク・タイムズ、ＣＮＮ、プレイボーイ・エンタープライゼズ、リーダーズ・ダイジェスト・アソシエーション、タイム・インコーポレイテッド、トリビューン・カンパニー、２０ｔｈセンチュリー・フォックス、ワーナー・コミニュケイションズ、ＢＢＣ、ワシントン・ポスト・カンパニー他、国際的な全ての法律機関

３〜１階級
一般大衆を取り込むための慈善団体
ライオンズ・クラブ、ロータリー・クラブ、ボーイスカウト

フリーメーソンの階級



『フリーメーソン　二十一カ条の最終目標』ジョン・コールマン氏より

第１条
教会と金融システムを彼らの管理下に置いた統一世界政府＝新世界秩序。
３００人委員会指揮のもと、ワン・ワールド教会と財政制度を統一し、ワン・ワールド政府＝新世界秩序を確立する。

第２条
すべての民族性と民族的な誇りを徹底的に破壊する。
国民国家のアイデンティテーと誇りを完全に粉砕する。

第３条
彼らが編みだした前記のものを別として、宗教、とくにキリスト教を破壊する。
世界の大宗教、特にキリスト教の壊滅を計画し、実行する。唯一自分たちの宗教だけを認める。

第４条
マインドコントロールやブレジンスキーが提唱する「テクノトロック」によって、人間を管理、コントロールする手段を確立する。

第５条
脱工業化ゼロ成長政策に基づき、すべての工業化と核エネルギーによる電力供給を廃しする。
脱工業化ゼロ成長社会において、産業と電力を生みだす核の生産を終焉させる。

例外はコンピューターとサービス産業である。アメリカ合衆国の産業はメキシコのような奴隷労働が豊富な国々に輸出される。工業の破壊によるアメリカでの失業者は、アヘンやコカイン中毒になり、「余剰人口」として消されると言われています。

第６条
麻薬とポルノグラフィの合法化。
ドラッグの使用を奨励し、最終的には合法化し、ポルノを芸術として認めさせ、最終的には日常的なものにする。

現在のテレビ放送、雑誌、新聞等をを１５年前と比べてみましょう。どれだけのポルノ的描写が増えたか、一目瞭然です。その結果年追うごとに、性犯罪、暴力行為が増えています。事件の件数は、そういったメディアの反乱と密接な関係があると考えても差し支えはないでしょう。

第７条
カンボジアのポル・ポト政権がが実行した実験を応用し、大都市の人口を激減させる。
大都市の人口削減は、カンボジアではポル・ポト政権によって実現された。

ポル・ポトの人間絶滅作戦と同じことが、合衆国ではローマクラブの研究調査機関のひとつによって実行に移されるだろうということに注意する必要がある。

第８条
科学の発達は、３００人委員会が必要と見なすものを除いて一切抑制する。
三百人委員会が価値ありと判断した以外のすべての科学を抑圧する。

特にターゲットとされるのは「核エネルギー」の再利用です。中でも３００人委員会が嫌っているのは核融合実験であり、彼らとその片棒を担ぐメディアによって攻撃されています。発展途上国の核実験に圧力をかけるのは、このことから来ています。核融合技術の開発は天然資源の限界理論を打ち砕くものです。一般には核に関するものは忌み嫌われていますが、これも情報操作の結果と核の不正使用によるものです。
核融合は正しく利用すれば、無限かつ未開発の資源を、普通の物質からでも生み出すことができると言われます。核融合の応用は無限にあって、人類に与える利益は人々の想像を超えています。

第９条
先進国に局地的な戦争を起こし、第３国に飢きんと病気を広めることによって２０５０年までに彼らの言う３０憶の人々の「むだ食いの人々(ユースレス・イーターズ）」を殺す。

先進国の限定戦争という手段、または第三世界諸国の飢餓と疾病という手段によって２０５０年までに実行される三十億人の「ムダ飯食い」と呼ばれる人びとの死。三百人委員会はサイラス・ヴァンスに、このような大殺戮をもたらす最上の方法について報告させている。この論文は『グローバル２０００報告』という題で出版され、合衆国政府を代表してカーター大統領がこれに賛成し、国務長官エドウィン・マスキーが承認している。『グローバル２０００報告』にそって、合衆国は二〇五〇年までに人口を一億人まで減らすはずである。

第１０条
大量に失業者をつくりだして、国民の士気を阻喪させ、労働階級の労働者を混乱させる。
膨大な失業者を生み出し、国全体の道徳心を低下させ、労働者の生産意欲を失わせる。

ローマクラブが導入した「脱工業化ゼロ成長政策」によって仕事が縮小するにつれ、希望をなくした労働者がアルコールやドラッグに頼ることを想定しています。若者もロックやドラッグに刺激されて社会体制に反抗し、最終的には家族という共同体を根底から揺るがして破壊するでしょう。

第１１条
意図的に危機的状況を次々に起こし、それを操作、管理して、自分たちを除く全人類が自らの運命に対して無力感しか持ち得ないようにする。
次から次へと危機をつくりだしては、そのような危機を「操作」し、あらゆる地域の人びとに自分で自分の運命を決定できないようにさせる。

こうすることによって、あまりにも多くの選択肢に人は嫌気がさし、巨大な規模で無関心が広がるという結果を生じさせる。合衆国の場合には危機管理の部局がすでに設けられていて、連邦緊急管理庁(ＦＥＭＡ）と呼ばれています。ハリケーンカトリーナの時にＦＥＭＡが治安維持にあたった。


第１２条
新たな「破壊カルト」を増産し続け、すでに役目を果たしている連中のあと押しをする。

新しいカルトを導入し、不潔で退廃的なミック・ジャガーの「ローリング・ストーンズ」や「ザ・ビートルズ」にはじまるタヴィストック研究所がつくりだしたすべてのロック「ミュージック」ギャングを含む、すでに活動している者たちを煽動する。

第１３条
イギリス東インド会社の奉仕人ダービーがはじめたキリスト教原理主義の
カルトを引き続き奨励する。

この教義により、「ユダヤ選民思想」の神話を当然のこととして人々に受け入れさせます。キリスト教助成の宗教的義務と偽り、巨額の金額を寄付することで、イスラエルというシオニズム国家に貢献することができるというわけです。

第１４条
ムスリム同胞団やイスラム原理主義、シーク教などの宗教的・破壊的カルト・グループを圧迫し、ジム・ジョーンズと「サムの息子」型のマインドコントロールの実験をする。

故アヤトラ・ホメイニ氏は、ＭＩ６として知られるイギリス軍事情報部第６課の出身であることは、関係者の間では知られたことです。 これ以外にも、アメリカ政府がホメイニ氏に陰で権力を与えたり支援をしたかがわかっています。

第１５条
信教の自由という思潮を世界に輸出し、既存の真摯な宗教、キリスト教の根底を揺るがす。
存在する全宗教、とくにキリスト教を徐々に弱体化させるために、世界中に「宗教的解放」の思想を宣布する。

第１６条
世界の経済を完全に崩壊させ、政治的混乱を生じさせる。
世界経済の全面的崩壊の原因をつくり、政治の全面的混乱を引き起こす。

第１７条
合衆国の内政外政をコントロールする。

第１８条
国際連合(ＵＮ）や国際通貨基金（ＩＭＦ)、国際決済銀行（ＢＩＳ)、国際司法裁判所のような超国家的制度を強化し、３００人委員会の目的の障害となる局地的な機関に対しては段階的に廃止させたり、国連の影響下に置いてその効力をできるだけ弱める。

第１９条
すべての政府中枢に侵入し、打倒し、政府が代表する国家主権を内奥から破壊する。
全ての政府を破壊し、政府によって代表される国民の侵すべからざる高潔さを内部から崩壊させるべく活動する。

第２０条
世界にまたがるテロリスト機構を組織し、テロリスト活動が行なわれた場合はいつでもテロリストと交渉する。

第２１条
アメリカおよび世界各国の教育をコントロールし、完全に破壊する。

この政策の効力が現れてきています。小中学校で「結果本位教育」を採用し始めるに従い、その結果として国民の教育は壊滅の速度をより速めています。いじめや登校拒否、中退者に対してそれほど有効な方法を提示しないのは、これに関係しています。