「悲劇と希望（tragedy and hope）」

世界の歴史をカネで動かす男たち
国際エスタブリッシュメントの金融支配
「悲劇と希望（tragedy and hope）」という本のネタを要約して、スク−センという人が書いた本。これが翻訳されたものである。このような、危険であり、極秘とされている世界を知ろうとするのは労力がいり、なかなか見えてもこないし、相手から明かそうともしないので日本では数少ない書物である。また、２人（翻訳者とスクーセン）によって介されているので、中々本質が見えてこなく、金融に対して、また、外国の情勢（特にアメリカ）について知っていなければなかなか理解出来ない内容になっている。
しかしながら、amazonなどで、「悲劇と希望（tragedy and hope）」の英語版では売っているので、買う価値はありそうだが。。

１９９６年、アメリカで（世界の権力構造を解明した作品）と大書された「悲劇と希望（tragedy and hope）」が刊行された。著者はキャロル・キグリー博士である。キグリー博士はビル・クリントン前大統領の指導教授であった。
刊行後まもなく、「悲劇と希望（tragedy and hope）」は書店から消えた。権力の中枢が暴露を時期尚早と判断したから。
一度読んでも、なんのことやらさっぱりわからなかった。。しかし、所々に「悲劇と希望（tragedy and hope）」の内容が書かれていた所だけは興味深かった。

「私が思うに、共産主義者の陰謀などというものは、もっと大掛かりな謀略の枝葉にすぎない」

要するに、国家、政治家、大統領、官僚など国民の前に立っておしゃべり好きな奴等であり、それを操っている陰の政府、闇の権力（超指導力）があるということなのである。

興味深い話では、ハリー・デクスター・ホワイト（第二次世界大戦中の米国財務副長官）がソビエトのエージェントであるとしてFBIに摘発されたとき、ホワイトハウスはすぎさま報告を受けた。しかし、ホワイトは逮捕も免責もされずに、国際通貨基金（IMF）の米国代表部の上級理事に就任した。おまけにかなりの昇給までした。FBI長官は驚愕し、司法長官は、任命時にハリー・デクスター・ホワイトがすでにソビエトスパイだと認識していたと公式に認めた。「悲劇と希望（tragedy and hope）」より

この話について、ソビエトのスパイを世界銀行の上級ポストに就任させたがるのはなぜか？米国大統領がそれを承認したのはなぜか？

国際銀行家は普通の銀行家とは異なっている。
彼らは次の点で普通の銀行家とは違う。
一、国際銀行家は世界主義かつ国際主義の立場をとる。　（日銀のスタンスもこれにあたる。また、アメリカではFRB（連邦準備銀行）である。）
二、政府と癒着し、政府の負債問題に対して極めて関心が高い。　（負債が増えれば革命や政情不和が起こるからである。）
三、彼らの関心の的は債券であり、実際の商品にはあまり関心がない。　（債券は国を動かす重要な紙幣である。借金で破綻した国は、IMF（国際通貨基金）はサラ金もビックリの４０〜５０％の利子を国に課す。
四、したがって彼らは熱烈なデフレ支持者である。
五、彼らは徹底的な秘密主義を貫き、政界の裏に財政的影響力をもつ。
「悲劇と希望（tragedy and hope）」
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悲劇とはかき回すことによる悲劇、しかし、なにもしなければ希望があるという事。

下記は世界操る国際金融 これからのシナリオ　というサイトからの引用である

国際金融に思想があると思ってはいけない、彼等にとっては思想も国家が道具であるのと同じく、ただ一筋世界を征服するための道具でしか過ぎない。思想の道具としてはシオニズムと共産主義思想が彼等の最も大きな力となっている。寄生体（中央銀行）を動かしているのは国際金融で、その目的は資本主義体制と社会主義体制を操り、全世界を支配することにある。この目的を遂行する上で、国際金融にとって２０世紀の資本主義体制の最高の道具であるアメリカを利用し、日本をアジア支配の要にし、対ソ戦略の要としてアメリカという従属国にする思惑が国際金融にあった。

国際金融は、他民族を支配するために、その民族の精神的伝統や文化を潰し、かつ共産化させることが目標である。このために、あらゆる国家機関が動されたのはもちろんやが、右から左まで様々な政党・団体が組織され、有形無形に国民に襲いかかり、西洋文明で洗脳し、西洋合理主義的な価値観と科学至上主義を絶対的なものと思わせ、洋風文化を讃えるように仕向けた。弥生時代以前の日本の古代史を隠蔽したのも、見えない世界を否定してきたのも、すべてがこの政略の下で行われたものだ。左翼政党や団体を、天皇制や日の丸・君が代に反対して正義ぶらせたり、すべての戦争責任が日本にあるかのようにアジアの諸国の言いなりになるようにしているのも、日本人の愛国心や民族性を奪い去るためのやり方やったんや。

政府・保守政党と行政の施策が、アメリカの国益【いわゆる国際金融（多国籍企業）の利益】を代弁し政策決定はアメリカとの合意なしにはできないでいる。国民にそれによる犠牲を押しつけ、巧妙に従属性を維持することを正当に見せているだけのことだ。　減反政策、重課税、近代化、肥料や農薬負担の増大などで農民をサラリーマン化させた。
　
某識者も書いているが、要約【日銀は９８年４月から日銀法の改悪により、財務省の支配下から独立した。もはや日本経済をコントロールしているのは日本政府ではなく、中央銀行である。つまり現在のデフレ状況を作り出しているのは日銀である事は明らかだ。政策決定会合においても意見は述べる事は出来ても財務省には何の権限も無い。メンバーは日銀のシンパによって固められている。１０年にも及ぶ大不況は９０年３月の「不動産関連融資総量規制」から始まっている。それまで二桁増だったマネタリーベースの対前年同月伸び率をほぼ一貫して絞り続け、９２年にはマイナスにまで引き締めてしまった。不況が長期化したにもかかわらず金融の量的緩和は行われず、引き締めは続けられた。日銀は金利は下がっているから金融緩和をしていると誤魔化した。日本ではインフレの再発を恐れる学者やマスコミの論調が強く、資金の量的金融緩和を言う学者は少なかった。

国際金融は英国（全体が国際金融に完全に乗っ取られ、この寄生虫は新しい宿主、犠牲国を求める、標的は→米国それから日本）は１８世紀後半まで米国を植民地として支配してきたが、米国独立（１７７６年）とともに、英国貴族（＝黒い貴族）達もこの植民地支配を諦めたと思ったら大間違い。彼等から見れば米国民などは愚民愚衆の集まりに過ぎない。彼等は乗っ取る方式として米国民、税金として寄生システムから巻き上げられ当然のごとく国際金融の懐を潤わすことになる。そして残ったのは「世界一の債務国アメリカ」という現実だけであった.。近代以降の大きな戦争で、偶然に起きたものは殆どない、殆ど全ての戦争は、このような寄生グループ（国際金融）が、陰で巧みに操っているのだ。彼等は世界の何処かで常に戦争を起こそうと画策している。戦争こそが彼等にとって大きな儲け口なのだ。だから、世界のどこかで”火種“になりそうな所を目ざとく見つけると、巧みに当事国双方の間に分け入り、対立と抗争を引き起こし、暴動や戦争へと導いていく。そして双方に資金を貸し付け、そのお金で自分たちの武器・弾薬を買わせるだ。

引用：http://www5.plala.or.jp/kabusiki/inbou.htm（読む価値はかなりある。お金という悪魔、身近にありすぎてお金について理解できない人々、お金に印刷されある意味、意図を読み解き。お金がどれほどまでに人々を動かしてきたのか？お金による詐欺行為（ネズミ講）が関西弁で書かれているw)


FRB（連邦準備銀行）

一般にアメリカの“国立中央銀行”だと思われている
「連邦準備銀行」は、驚くことにアメリカ政府の所有する機関ではなく、民間が所有する民間会社である。しかも、アメリカ政府はこの「連邦準備銀行」の株を１株も持っていないし調査などの権限もない。政府がその株式を５５％以上取得することが義務付けられている「日本銀行」とは異なる銀行である。

（つまり、アメリカは、純粋な民間会社がドルを発行し、金利を設定したり、ドルの供給や価格をコントロールしているのである）

現在、この「連邦準備銀行」を実質的に支配している株主は、欧米のロスチャイルド系やロックフェラー系の大銀行であるが、様々な「問題点」が研究家によって指摘されている。